研究論集

「研究協議会」において、大学、高校、民間教育企業など多彩な会員がそれぞれの視点に立って発表した研究成果をまとめた「研究論集」は、現場を踏まえた実践的なものであり、当学会の大きな特徴となっております。
「第58回研究協議会」より、「研究協議会」の発表にはとらわれず、会員の研究論文を発表する「研究論集」に内容を改めました。
「研究協議会」での発表内容に関しましては、「研究協議会」当日の参加者に配布される「発表要旨集」を作成いたしております。

*既刊の「研究論集」を購入ご希望の方は事務局までご連絡ください。

『研究論集』投稿募集

【2025/1/10(金)締切】論文および書評・図書紹介

2024年12月25日 15時40分
研究論集

(1)論文

①題目届の提出

・提出方法:投稿を希望する会員は、期日までに題目等(①氏名、 ②所属、③題目)を事務局宛に電子メール(jade.office.1950@gmail.com)にてお知らせください。

・提出締切:2025年1月10日(金)

②原稿の提出

・提出方法:期日までに原稿(MS-WORD)や投稿票などの必要書類 を事務局宛に電子メール(jade.office.1950@gmail.com)にて提出して下さい。

・提出締切:2025年2月28日(金)

※書式を定める場合は、題目届の提出者に別途ご連絡いたします。

③刊行日(予定)

・2025年6月末日

④投稿規定・査読基準

こちらをご参照ください。

・投稿される方は下記 の「投稿原稿の執筆上の注意点」もご覧ください。

(2)書評・図書紹介

①「書評・図書紹介」で取り上げる図書

・通信教育、遠隔教育などに関する内容を含み、 かつ原則として刊行から3年以内(2021年1月以降)のもの。

②分量

・「書評」が4,000~6,000字程度、「図書紹介」が2, 000~4,000字程度

③投稿希望の提出

・提出方法:投稿を希望する会員は、期日までに、①氏名、② 所属、③取り上げる図書の著者名・書名・出版社名・刊行年を事務局宛に電子メール(jade.office.1950@gmai.com)にてお知らせください。

・提出締切:2025年1月10日(金)

④原稿の提出

・提出方法:原稿はMS-Wordで作成し、 電子メールに添付して事務局宛(jade.office.1950@gmail.com)にお送りください。

・提出締切:2025年2月28日(金)

⑤その他

・「論文」と「書評・図書紹介」との同時投稿を認めます。

・必要に応じて査読委員会で採否を審査し、 修正を求める場合があります。

◆ 投稿原稿の執筆上の注意点 ◆

  1. 論文・研究ノート・実践報告を執筆する際は、投稿規定・査読基準を参照してください。
  2. 論文・研究ノート・実践報告は未発表のもので,かつ内容がオリジナルなものである必要があります。二重投稿にならないように以下の点に注意してください。
    1. 新規性を明確にすること。

    2. すでにある知見を活用する場合は、出典を明確にすること。先行研究は適切に参照すること。

    3. 剽窃・盗用とならないようにすること。剽窃・盗用とは「他の研究者のアイデア、分析・解析方法、データ、研究結果、論文又は用語を、当該研究者の了解もしくは適切な表示なく流用すること。」を指す。

    二重投稿等に関する留意点については「二重投稿の定義とその例外について」をあわせてご参照ください。

    『通信教育研究集録』(現・『研究論集』)総目次

     日本通信教育学会(創立から2年間は「日本通信教育研究会」と称した)は、1950年9月から翌年3月まで4期にわたって開催された通信教育に関するIFEL-Institute for Educational Leadership(教育指導者講習会)に参加した88人を母体として成立した。参加者は、教育委員会、国・公・私立大学、高等学校、社会通信教育の関係者など多彩なメンバーであった。1951年3月28日、第4期IFELの終了日に第1回総会が開かれ、秋に研究発表会を開催することが決定した。第1回研究発表会(第2回から「研究協議会」に改称)は、同年11月24日・25日の両日、東京学芸大学竹早分校を会場にして開催された。

     爾来60年、通信教育を取り巻く制度的、社会・経済的、そして技術的背景が大きく変化する中で、高校、大学、社会の3領域の通信教育にわたる唯一の学会として研究活動を継続してきた。その成果は、ほぼ毎年開催される研究協議会、およびその内容を記録した『集録』に結実している。

     通信教育研究の60年の動向を回顧するとともに、会員ならびに通信教育関係者の今後の研究に資するよう、総目次をここに掲載することにする。

    令和6年度『研究論集』(2025年6月30日発行)

    種 別

    執筆者

    所属・職位

    題 目

    研究ノート

    小川 慶将

    TMI総合法律事務所

    通信制高校の生徒居住地と入学制限「通信教育を行う区域」の意義と課題

    山鹿 貴史

    寺尾 謙

    岩羽 紗由実

    大田 美郁

    田代 琴美

    田中 愛誠

    張 愛子

    松原 詩緒

    森 志津

    山崎 輝美

    小田原短期大学

    神奈川工科大学

    小田原短期大学(非会員)

    小田原短期大学(非会員)

    小田原短期大学(非会員)

    埼玉県立大学(非会員)

    小田原短期大学(非会員)

    小田原短期大学(非会員)

    小田原短期大学(非会員)

    小田原短期大学(非会員)

    保育者養成校における科目「情報機器の操作」に関する考察短期大学通信教育課程の教科書分析を中心に

    山田 千春

    札幌大谷大学短期大学部

    成人生徒の学び直しにおける課題公立A高校通信制の事例より

    実践報告

    千葉 真哉

    東北学院大学教養教育センター

    遠隔教育におけるInstagram活用の有用性

    特集

     

    日本通信教育学会 72 研究協議会 シンポジウム 報告

    井上 恭宏

    國學院大學 兼任講師

    過去と未来をつなぐ「通信制高校の現在地」通信制高校の未来を見つめて

    緊急特集

     

    サポート校生通学定期券発行停止問題をどう見るか 公教育と私教育の境界で起きていること

    土岐 玲奈

    星槎大学 准教授

    サポート校生通学定期券発行停止問題をどう見るか 公教育と私教育の境界で起きていること

    吾妻 俊治

    全国私立通信制高等学校協会会長/東海大学付属望星高等学校長

    学習等支援施設への学生割引不適用の扱いに対する「私通協」の対応について

    内田 康弘

    愛知学院大学 准教授

    サポート校と通学定期券「問題」へのまなざし持続的かつ包括的な議論の継続に向けた一考察

    小宮山 英明

    全国高等学校通信制教育研究会 事務局長

    通学用の割引を適応できる指定学校とは何ぞや

    手島 純

    星槎大学 特任教授

    なぜこの時期なのか

    書評・図書紹介

    岩﨑 眞和

    茨城キリスト教大学

    伊達恵美子 著

    『ゆっくり通信制高校』

    小暮 克哉

    信州大学

    古壕典洋・手島純 編著

    ICT教育の現実と未来

    学校現場での実践と課題』

    古壕 典洋

    星槎大学

    小暮克哉会員の書評に応えて

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    『日本通信教育学会 研究論集』総目次