研究論集

「研究協議会」において、大学、高校、民間教育企業など多彩な会員がそれぞれの視点に立って発表した研究成果をまとめた「研究論集」は、現場を踏まえた実践的なものであり、当学会の大きな特徴となっております。
「第58回研究協議会」より、「研究協議会」の発表にはとらわれず、会員の研究論文を発表する「研究論集」に内容を改めました。
「研究協議会」での発表内容に関しましては、「研究協議会」当日の参加者に配布される「発表要旨集」を作成いたしております。

*既刊の「研究論集」を購入ご希望の方は事務局までご連絡ください。

『研究論集』投稿募集

【受付終了_2024/1/8(月)締切】論文および書評・図書紹介

2023年12月23日 12時50分
研究論集

(1)論文

①題目届の提出

・提出方法:投稿を希望する会員は、期日までに題目等(①氏名、 ②所属、③題目)を事務局宛に電子メール(jade.office.1950@gmail.com)にてお知らせください。

・提出締切:2024年1月8日(月)

②原稿の提出

・提出方法:期日までに原稿(MS-WORD)や投稿票などの必要書類 を事務局宛に電子メール(jade.office.1950@gmail.com)にて提出して下さい。

・提出締切:2024年2月29日(木)

※書式を定める場合は、題目届の提出者に別途ご連絡いたします。

③刊行日(予定)

・2024年6月30日(日)

④投稿規定・査読基準

こちらをご参照ください。

・投稿される方は下記 の「投稿原稿の執筆上の注意点」もご覧ください。

(2)書評・図書紹介

①「書評・図書紹介」で取り上げる図書

・通信教育、遠隔教育などに関する内容を含み、 かつ原則として刊行から3年以内(2021年1月以降)のもの。

②分量

・「書評」が4,000~6,000字程度、「図書紹介」が2, 000~4,000字程度

③投稿希望の提出

・提出方法:投稿を希望する会員は、期日までに、①氏名、② 所属、③取り上げる図書の著者名・書名・出版社名・刊行年を事務局宛に電子メール(jade.office.1950@gmai.com)にてお知らせください。

・提出締切:2024年1月8日(月)

④原稿の提出

・提出方法:原稿はMS-Wordで作成し、 電子メールに添付して事務局宛(jade.office.1950@gmail.com)にお送りください。

・提出締切:2024年2月29日(木)

⑤その他

・「論文」と「書評・図書紹介」との同時投稿を認めます。

・必要に応じて査読委員会で採否を審査し、 修正を求める場合があります。

◆ 投稿原稿の執筆上の注意点 ◆

  1. 論文・研究ノート・実践報告を執筆する際は、投稿規定を参照してください。
  2. 論文・研究ノート・実践報告は未発表のもので,かつ内容がオリジナルなものである必要があります。二重投稿にならないように以下の点に注意してください。
    1. 新規性を明確にすること。

    2. すでにある知見を活用する場合は、出典を明確にすること。先行研究は適切に参照すること。

    3. 剽窃・盗用とならないようにすること。剽窃・盗用とは「他の研究者のアイデア、分析・解析方法、データ、研究結果、論文又は用語を、当該研究者の了解もしくは適切な表示なく流用すること。」を指す。

    二重投稿等に関する留意点については「二重投稿の定義とその例外について」をあわせてご参照ください。

    『通信教育研究集録』(現・『研究論集』)総目次

     日本通信教育学会(創立から2年間は「日本通信教育研究会」と称した)は、1950年9月から翌年3月まで4期にわたって開催された通信教育に関するIFEL-Institute for Educational Leadership(教育指導者講習会)に参加した88人を母体として成立した。参加者は、教育委員会、国・公・私立大学、高等学校、社会通信教育の関係者など多彩なメンバーであった。1951年3月28日、第4期IFELの終了日に第1回総会が開かれ、秋に研究発表会を開催することが決定した。第1回研究発表会(第2回から「研究協議会」に改称)は、同年11月24日・25日の両日、東京学芸大学竹早分校を会場にして開催された。

     爾来60年、通信教育を取り巻く制度的、社会・経済的、そして技術的背景が大きく変化する中で、高校、大学、社会の3領域の通信教育にわたる唯一の学会として研究活動を継続してきた。その成果は、ほぼ毎年開催される研究協議会、およびその内容を記録した『集録』に結実している。

     通信教育研究の60年の動向を回顧するとともに、会員ならびに通信教育関係者の今後の研究に資するよう、総目次をここに掲載することにする。

    第7回『通信教育研究集録―研究協議会記録―』(1958年1月25日発行)
    種 別 執筆者 所属・職位 題 目
    開会のあいさつ 西本三十二 本会理事長 開会のあいさつ
    シンポジウムⅠ ○秋山 利雄 千葉三高 通信教育の原理
    ○平山日出男 滋賀大学
    ○望月 健夫 大東文化大学
    山根  薫 埼玉大学 A 提案-1.問題の所在
    朝日  稔 浦和高校 A 提案-2.制度とその問題
    畠山  忠 湘南高校 A 提案-3.管理とその問題
    大古 利三 NHK A 提案-4.放送と通信教育
    内山 新治 日本女子大学 A 提案-5.面接授業の問題
    秋山 利雄 千葉第三高校
    林   烈 慶應義塾大学 A 提案-6.インストラクションの問題
    古沢 三郎 上野高校
    山根 武郎 日本国有鉄道 A 提案-7.職能通信教育の問題
    河内 正夫 電機学校 A 提案-8.社会通信教育の問題
    講演 池島 重信 法政大学教授 国際通信教育会議に出席して
    シンポジウムⅡ ○西本三十二 本会理事長 技術及び職業通信教育の方法と限界
    ○国府 種武 法政大学
    ○水崎 淳一 修猷館高校
    古賀 和昌 日本教育大学協会 A 提案-1.外国の例
    富田 恒夫 日本教育大学協会
    国府 種武 法政大学 A 提案-2.大学の場合
    山下 正夫 岐阜県斐太高校 A 提案-3.高等学校の場合
    柴田 武雄 海技専門学院 A 提案-4.職能団体の場合
    富沢  忠 日本電気協会 A 提案-5.社会通信教育の場合
    児玉 寛一 日立製作所常務 特別提案 実業界の要望
    懇談 ○朝日  稔 浦和高校 通信教育十年の回顧と展望
    ○石崎恒次郎 大阪学芸大学
    10周年記念出版「日本の通信教育」について
    国大通信教育の存続ー国立大学部会の経過
    資料Ⅰ 古賀 和昌 日本教育大学協会 諸外国における通信教育(Ⅰ)
    富田 恒夫 日本教育大学協会
    資料Ⅱ 多田  基   大学基準協会の通信教育研究委員会中間報告
    座談会 常任理事会 通信教育学会 空前の成果だが-第7回研究協議会の反省
    付録 産業教育における通信教育の利用-産業界との研究懇談会の記
    講演 池島重信   二〇世紀型・六十の手習-変転する社会にマッチさせるアメリカ産業教育の一面を見る-