研究論集

「研究協議会」において、大学、高校、民間教育企業など多彩な会員がそれぞれの視点に立って発表した研究成果をまとめた「研究論集」は、現場を踏まえた実践的なものであり、当学会の大きな特徴となっております。
「第58回研究協議会」より、「研究協議会」の発表にはとらわれず、会員の研究論文を発表する「研究論集」に内容を改めました。
「研究協議会」での発表内容に関しましては、「研究協議会」当日の参加者に配布される「発表要旨集」を作成いたしております。

*既刊の「研究論集」を購入ご希望の方は事務局までご連絡ください。

『研究論集』投稿募集

【受付終了_2024/1/8(月)締切】論文および書評・図書紹介

2023年12月23日 12時50分
研究論集

(1)論文

①題目届の提出

・提出方法:投稿を希望する会員は、期日までに題目等(①氏名、 ②所属、③題目)を事務局宛に電子メール(jade.office.1950@gmail.com)にてお知らせください。

・提出締切:2024年1月8日(月)

②原稿の提出

・提出方法:期日までに原稿(MS-WORD)や投稿票などの必要書類 を事務局宛に電子メール(jade.office.1950@gmail.com)にて提出して下さい。

・提出締切:2024年2月29日(木)

※書式を定める場合は、題目届の提出者に別途ご連絡いたします。

③刊行日(予定)

・2024年6月30日(日)

④投稿規定・査読基準

こちらをご参照ください。

・投稿される方は下記 の「投稿原稿の執筆上の注意点」もご覧ください。

(2)書評・図書紹介

①「書評・図書紹介」で取り上げる図書

・通信教育、遠隔教育などに関する内容を含み、 かつ原則として刊行から3年以内(2021年1月以降)のもの。

②分量

・「書評」が4,000~6,000字程度、「図書紹介」が2, 000~4,000字程度

③投稿希望の提出

・提出方法:投稿を希望する会員は、期日までに、①氏名、② 所属、③取り上げる図書の著者名・書名・出版社名・刊行年を事務局宛に電子メール(jade.office.1950@gmai.com)にてお知らせください。

・提出締切:2024年1月8日(月)

④原稿の提出

・提出方法:原稿はMS-Wordで作成し、 電子メールに添付して事務局宛(jade.office.1950@gmail.com)にお送りください。

・提出締切:2024年2月29日(木)

⑤その他

・「論文」と「書評・図書紹介」との同時投稿を認めます。

・必要に応じて査読委員会で採否を審査し、 修正を求める場合があります。

◆ 投稿原稿の執筆上の注意点 ◆

  1. 論文・研究ノート・実践報告を執筆する際は、投稿規定を参照してください。
  2. 論文・研究ノート・実践報告は未発表のもので,かつ内容がオリジナルなものである必要があります。二重投稿にならないように以下の点に注意してください。
    1. 新規性を明確にすること。

    2. すでにある知見を活用する場合は、出典を明確にすること。先行研究は適切に参照すること。

    3. 剽窃・盗用とならないようにすること。剽窃・盗用とは「他の研究者のアイデア、分析・解析方法、データ、研究結果、論文又は用語を、当該研究者の了解もしくは適切な表示なく流用すること。」を指す。

    二重投稿等に関する留意点については「二重投稿の定義とその例外について」をあわせてご参照ください。

    『通信教育研究集録』(現・『研究論集』)総目次

     日本通信教育学会(創立から2年間は「日本通信教育研究会」と称した)は、1950年9月から翌年3月まで4期にわたって開催された通信教育に関するIFEL-Institute for Educational Leadership(教育指導者講習会)に参加した88人を母体として成立した。参加者は、教育委員会、国・公・私立大学、高等学校、社会通信教育の関係者など多彩なメンバーであった。1951年3月28日、第4期IFELの終了日に第1回総会が開かれ、秋に研究発表会を開催することが決定した。第1回研究発表会(第2回から「研究協議会」に改称)は、同年11月24日・25日の両日、東京学芸大学竹早分校を会場にして開催された。

     爾来60年、通信教育を取り巻く制度的、社会・経済的、そして技術的背景が大きく変化する中で、高校、大学、社会の3領域の通信教育にわたる唯一の学会として研究活動を継続してきた。その成果は、ほぼ毎年開催される研究協議会、およびその内容を記録した『集録』に結実している。

     通信教育研究の60年の動向を回顧するとともに、会員ならびに通信教育関係者の今後の研究に資するよう、総目次をここに掲載することにする。

    第32回(財団法人私立大学通信教育協会『開放制教育研究集会(第1回 昭和58年度)』に協賛(1984年6月1日発行))
    種 別 執筆者 所属・職位 題 目
    開会 有光 二郎 私立大学通信教育協会会長 「開かれた教育」に関する研究成果の結集を熱望
    児玉 三夫 明星大学学長 「情報科学研究センター」(新設)の十分な活用を願う
    研究発表1 米山 光儀 慶応大学教職課程センター テキストのわかりやすさについて
    甲斐 規雄 明星大学人文学部教授 教材製作上の諸問題
    松本  憲 慶応大学文学部教授 通信教育用教材の分析 -OUとMSUの場合-
    白石 克己 玉川大学文学部助教授 「テキスト」としてのテキスト・ブック
    森尾 輝子 NHK学園高等学校教諭 テープ利用の英語教材の開発-教科の実践報告-
    岸田鶴之助 日本女子大学通信教育部事務長 質疑応答
    研究発表2 三輪 晴雄 佛教大学通信教育部教材課長 主要教材と補助教材の報告
    安藤 文雄 県立鳥取西高等学校教諭 地域開放の通信教育
    小林 秀雄 日本通信教育学園指導部長 認定通信教育受講者調査の縦断的研究
    坂間 和男 川口学園通信教育部長
    佐藤 千春 日本医療教育財団事務局長 最近情報処理理論と通信教育学習指導の最適化
    大西 慶憲 武蔵野美術大学教授 通信教育におけるデザイン実技
    山口 嘉三 日本大学通信教育部助教授 質疑応答
    シンポジウム ○三浦 和夫 慶応義塾大学通信教育部長 学習社会における通信教育
    田中 正吾 放送教育開発センター教授 報告1 メディアを効果的に利用したインスティチューションの設置を提案
    喜多村和之 広島大学教育研究センター教授 報告2 学習者中心の制度的メリットを活用した通信教育を期待
    高塚  暁 NHK学園学務部長 報告3 通信制高等学校における社会教育-実験的な試み-
    余語正一郎 駿河台学園通信教育部長 報告4 社会通信教育を実施している立場からの考察
    特別講演 櫂  淳纉 韓国放送通信大学学長 韓国の放送通信教育事情
    特別講演 H.T.
    Bonniwell
    ミシシッピ州立大学継続教育部長 "The Continuing Education/Lifelong education Program"in American Universities
    パネル・ディスカッション ○増島  宏 法政大学常務理事 通信教育の基本的な課題
    C.K.Lee ミシシッピ州立大学通信教育部長 発表1 日本、アメリカ、韓国における開放制教育の特徴
    飯田 吉郎 全国高等学校通信制教育研究会会長 発表2 高等学校における通信教育の役割
    沼野 一男 玉川大学文学部教授 発表3 開放制教育における学習指導(メディアの利用)
    閉会 飯田 晁三 明星大学人文学部教授 「開放制教育研究集会」に対する各方面の熱意ある協力に感謝