研究論集

「研究協議会」において、大学、高校、民間教育企業など多彩な会員がそれぞれの視点に立って発表した研究成果をまとめた「研究論集」は、現場を踏まえた実践的なものであり、当学会の大きな特徴となっております。
「第58回研究協議会」より、「研究協議会」の発表にはとらわれず、会員の研究論文を発表する「研究論集」に内容を改めました。
「研究協議会」での発表内容に関しましては、「研究協議会」当日の参加者に配布される「発表要旨集」を作成いたしております。

*既刊の「研究論集」を購入ご希望の方は事務局までご連絡ください。

『研究論集』投稿募集

【受付終了_2024/1/8(月)締切】論文および書評・図書紹介

2023年12月23日 12時50分
研究論集

(1)論文

①題目届の提出

・提出方法:投稿を希望する会員は、期日までに題目等(①氏名、 ②所属、③題目)を事務局宛に電子メール(jade.office.1950@gmail.com)にてお知らせください。

・提出締切:2024年1月8日(月)

②原稿の提出

・提出方法:期日までに原稿(MS-WORD)や投稿票などの必要書類 を事務局宛に電子メール(jade.office.1950@gmail.com)にて提出して下さい。

・提出締切:2024年2月29日(木)

※書式を定める場合は、題目届の提出者に別途ご連絡いたします。

③刊行日(予定)

・2024年6月30日(日)

④投稿規定・査読基準

こちらをご参照ください。

・投稿される方は下記 の「投稿原稿の執筆上の注意点」もご覧ください。

(2)書評・図書紹介

①「書評・図書紹介」で取り上げる図書

・通信教育、遠隔教育などに関する内容を含み、 かつ原則として刊行から3年以内(2021年1月以降)のもの。

②分量

・「書評」が4,000~6,000字程度、「図書紹介」が2, 000~4,000字程度

③投稿希望の提出

・提出方法:投稿を希望する会員は、期日までに、①氏名、② 所属、③取り上げる図書の著者名・書名・出版社名・刊行年を事務局宛に電子メール(jade.office.1950@gmai.com)にてお知らせください。

・提出締切:2024年1月8日(月)

④原稿の提出

・提出方法:原稿はMS-Wordで作成し、 電子メールに添付して事務局宛(jade.office.1950@gmail.com)にお送りください。

・提出締切:2024年2月29日(木)

⑤その他

・「論文」と「書評・図書紹介」との同時投稿を認めます。

・必要に応じて査読委員会で採否を審査し、 修正を求める場合があります。

◆ 投稿原稿の執筆上の注意点 ◆

  1. 論文・研究ノート・実践報告を執筆する際は、投稿規定を参照してください。
  2. 論文・研究ノート・実践報告は未発表のもので,かつ内容がオリジナルなものである必要があります。二重投稿にならないように以下の点に注意してください。
    1. 新規性を明確にすること。

    2. すでにある知見を活用する場合は、出典を明確にすること。先行研究は適切に参照すること。

    3. 剽窃・盗用とならないようにすること。剽窃・盗用とは「他の研究者のアイデア、分析・解析方法、データ、研究結果、論文又は用語を、当該研究者の了解もしくは適切な表示なく流用すること。」を指す。

    二重投稿等に関する留意点については「二重投稿の定義とその例外について」をあわせてご参照ください。

    『通信教育研究集録』(現・『研究論集』)総目次

     日本通信教育学会(創立から2年間は「日本通信教育研究会」と称した)は、1950年9月から翌年3月まで4期にわたって開催された通信教育に関するIFEL-Institute for Educational Leadership(教育指導者講習会)に参加した88人を母体として成立した。参加者は、教育委員会、国・公・私立大学、高等学校、社会通信教育の関係者など多彩なメンバーであった。1951年3月28日、第4期IFELの終了日に第1回総会が開かれ、秋に研究発表会を開催することが決定した。第1回研究発表会(第2回から「研究協議会」に改称)は、同年11月24日・25日の両日、東京学芸大学竹早分校を会場にして開催された。

     爾来60年、通信教育を取り巻く制度的、社会・経済的、そして技術的背景が大きく変化する中で、高校、大学、社会の3領域の通信教育にわたる唯一の学会として研究活動を継続してきた。その成果は、ほぼ毎年開催される研究協議会、およびその内容を記録した『集録』に結実している。

     通信教育研究の60年の動向を回顧するとともに、会員ならびに通信教育関係者の今後の研究に資するよう、総目次をここに掲載することにする。

    第33回(財団法人私立大学通信教育協会『開放制教育研究集会(第2回 昭和59年度)』に協賛(1985年6月1日発行))
    種 別 執筆者 所属・職位 題 目
    開会 高梨 公之 私立大学通信教育協会理事長 開放制教育発展のため組織的研究の成果を期待
      櫂  淳纉 韓国放送通信大学学長 韓国放送通信大学の実情
    シンポジウム ○甲斐 規雄 明星大学人文学部教授 開放制教育における単位互換の可能性と問題点
    中村 桂樹 文部省高等教育大学課企画官 提言1 単位互換と大学における教育計画
    岡  行輔 放送大学教務部長 提言2 単位互換についての放送大学の役割
    関  順也 創価大学通信教育部長 提言3 単位互換の現状と問題点
    自由研究発表 ○松本  憲 慶応義塾大学教職課程センター教授 (司会)
    茅野 泰夫 慶応義塾大学経済学部専任講師 大学通信教育と開放の意義
    石井 義雄 佛教大学通信教育部専任講師 基礎教育科目開講の経緯について-特にドロップアウト防止の立場から-
    白石 克己 玉川大学文学部助教授 「自主的読み」への援助-卒業論文の通信指導-
    小林 靖雄 放送大学副学長 放送大学における面接授業の計画と問題点
    C.K.Lee ミシシッピ州立大学通信教育部長 Independent Study by Correspondende:Myths and Issues
    尾崎 正忠 愛知県立旭陵高等学校教頭 高校通信制生徒の現状と指導上の留意点
    近藤 仁司 愛知県立旭陵高等学校教諭
    田浦  至 日本資格教育振興会・前文部省認定社会通信教育協会専務理事 社会通信教育の実態と期待について
    研究発表 ○奥井  晶 私立大学通信教育協会事務局長 高校・大学通信教育生の生活実態調査の分析結果について

    東 敏徳

    慶応義塾大学大学院 発表1 学習放棄の理由について
    赤尾 克己 慶応義塾大学大学院 発表2 メディアの利用について
    山口 栄一 玉川大学文学部専任講師 発表3 自学教材について
    米山 光儀 慶応義塾大学慶応義塾大学教職課程センター専任講師 発表4 スクーリングについて
    伊藤  寛 慶応義塾大学大学院 発表5 学習グループについて
    村田 宣夫 東海大学附属望星高等学校教頭 発表6 教材理解に大きな壁
    五十嵐通男 科学技術学園高等学校教諭 発表7 学習の二重負担が重荷
    特別講演 村井  実 慶応義塾大学文学部教授 教育改革と開放制教育
    閉会 吉本 正樹 法政大学名誉教授 学習指導上での創意工夫と貴重な実践報告に感謝