研究論集

「研究協議会」において、大学、高校、民間教育企業など多彩な会員がそれぞれの視点に立って発表した研究成果をまとめた「研究論集」は、現場を踏まえた実践的なものであり、当学会の大きな特徴となっております。
「第58回研究協議会」より、「研究協議会」の発表にはとらわれず、会員の研究論文を発表する「研究論集」に内容を改めました。
「研究協議会」での発表内容に関しましては、「研究協議会」当日の参加者に配布される「発表要旨集」を作成いたしております。

*既刊の「研究論集」を購入ご希望の方は事務局までご連絡ください。

『研究論集』投稿募集

【受付終了_2024/1/8(月)締切】論文および書評・図書紹介

2023年12月23日 12時50分
研究論集

(1)論文

①題目届の提出

・提出方法:投稿を希望する会員は、期日までに題目等(①氏名、 ②所属、③題目)を事務局宛に電子メール(jade.office.1950@gmail.com)にてお知らせください。

・提出締切:2024年1月8日(月)

②原稿の提出

・提出方法:期日までに原稿(MS-WORD)や投稿票などの必要書類 を事務局宛に電子メール(jade.office.1950@gmail.com)にて提出して下さい。

・提出締切:2024年2月29日(木)

※書式を定める場合は、題目届の提出者に別途ご連絡いたします。

③刊行日(予定)

・2024年6月30日(日)

④投稿規定・査読基準

こちらをご参照ください。

・投稿される方は下記 の「投稿原稿の執筆上の注意点」もご覧ください。

(2)書評・図書紹介

①「書評・図書紹介」で取り上げる図書

・通信教育、遠隔教育などに関する内容を含み、 かつ原則として刊行から3年以内(2021年1月以降)のもの。

②分量

・「書評」が4,000~6,000字程度、「図書紹介」が2, 000~4,000字程度

③投稿希望の提出

・提出方法:投稿を希望する会員は、期日までに、①氏名、② 所属、③取り上げる図書の著者名・書名・出版社名・刊行年を事務局宛に電子メール(jade.office.1950@gmai.com)にてお知らせください。

・提出締切:2024年1月8日(月)

④原稿の提出

・提出方法:原稿はMS-Wordで作成し、 電子メールに添付して事務局宛(jade.office.1950@gmail.com)にお送りください。

・提出締切:2024年2月29日(木)

⑤その他

・「論文」と「書評・図書紹介」との同時投稿を認めます。

・必要に応じて査読委員会で採否を審査し、 修正を求める場合があります。

◆ 投稿原稿の執筆上の注意点 ◆

  1. 論文・研究ノート・実践報告を執筆する際は、投稿規定を参照してください。
  2. 論文・研究ノート・実践報告は未発表のもので,かつ内容がオリジナルなものである必要があります。二重投稿にならないように以下の点に注意してください。
    1. 新規性を明確にすること。

    2. すでにある知見を活用する場合は、出典を明確にすること。先行研究は適切に参照すること。

    3. 剽窃・盗用とならないようにすること。剽窃・盗用とは「他の研究者のアイデア、分析・解析方法、データ、研究結果、論文又は用語を、当該研究者の了解もしくは適切な表示なく流用すること。」を指す。

    二重投稿等に関する留意点については「二重投稿の定義とその例外について」をあわせてご参照ください。

    『通信教育研究集録』(現・『研究論集』)総目次

     日本通信教育学会(創立から2年間は「日本通信教育研究会」と称した)は、1950年9月から翌年3月まで4期にわたって開催された通信教育に関するIFEL-Institute for Educational Leadership(教育指導者講習会)に参加した88人を母体として成立した。参加者は、教育委員会、国・公・私立大学、高等学校、社会通信教育の関係者など多彩なメンバーであった。1951年3月28日、第4期IFELの終了日に第1回総会が開かれ、秋に研究発表会を開催することが決定した。第1回研究発表会(第2回から「研究協議会」に改称)は、同年11月24日・25日の両日、東京学芸大学竹早分校を会場にして開催された。

     爾来60年、通信教育を取り巻く制度的、社会・経済的、そして技術的背景が大きく変化する中で、高校、大学、社会の3領域の通信教育にわたる唯一の学会として研究活動を継続してきた。その成果は、ほぼ毎年開催される研究協議会、およびその内容を記録した『集録』に結実している。

     通信教育研究の60年の動向を回顧するとともに、会員ならびに通信教育関係者の今後の研究に資するよう、総目次をここに掲載することにする。

    第1回『通信教育の現状と課題―研究発表会記録―』(1952年1月10日発行)
    種 別 執筆者 所属・職位 題 目
    西本三十二 日本通信教育研究会理事長
    メッセージ William R.
    Young
    Pennsylvania State
    College, Supervisor
    ヤング氏からのメッセージ
    祝辞 山崎 匡輔   山崎匡輔氏の祝辞
    第一部 通信教育の現状と問題 広瀬 綱賀 国鉄本庁職員局養成課 公共団体の通信教育について-A 国鉄職員の通信教育-
    小畑 敏夫 運輸局船員局教育課 公共団体の通信教育について-B 船員通信教育について-
    田村 英男 国税庁税務講習所教務課 公共団体の通信教育について-C 税務職員の通信教育について-
    北条 清一 ラジオ教育研究所 社会教育法による通信教育について
    唐津 良輔 日本教育大学協会 教職員認定通信教育について
    奥井  晶 慶應義塾大学 大学通信教育の現状と問題点
    朝日  稔 浦和高等学校 高等学校通信教育の現状と問題
    山本 敏夫 慶応大学 最近におけるアメリカの通信教育について
    第二部 研究発表 西脇 吏逸 大阪学芸大学 大学における教授法と通信教育
    田代 元彌 横浜国立大学 通信教育における方法上の問題
    山下 正夫 岐阜県立斐太高等学校 本校監督制通信教育の実施状況
    河田 四郎 岐阜高等学校 高等学校通信教育の一考察
    坂田  一 日本教育大学協会 通信教育の指導についての一考察-プロジェクト・メソッドの活用-
    宮川 徳一 兵庫県立加古川東高等学校 生徒脱落の原因と心理的考察
    大平 勝馬 金沢大学 青年学級の進路
    市村 玖一 新潟県松代高校 高等学校定時制課程における通信教育との併習の一形態
    溝口 謙三 山形大学 通信教育における学習形態の調査
    土屋 隆義 山形大学
    大山 浩作 奈良学芸大学 農村青年の教育への関心
    第三部 協議 角田 光作 北海道学芸大学 受講者脱落防止の方策
    野口 豊就 茨城大学 受講者の負担能力と妥当なる受講者について
    藤井 芳一 慶応大学 通信教育の受講費とそれに関連する問題
    岩野 祐吉 新潟高校 通信教育と学校教育との連携について―A 高等学校の場合
    寺  本彦 島根大学 通信教育と学校教育の連携について―B 大学の場合
    徳永 職男 鳥取大学 単位の交流について
    利光 道生 広島大学 国立大学における通信教育の拡充について―A 一般教養科目について B 専門科目について
    畠山  忠 湘南高校 高校通信教育の修得しうる単位を60単位程度に拡充する件
    清水 幸正 群馬大学 僻地の教育と通信教育
    奥田 美穂 日本教育大学協会 農村教育と通信教育
    林  直樹 岡山大学 職業教育に関する通信教育の振興方策
    岡本仁三郎 長崎大学 通信教育の資質向上に関する件
    津高 正文 神戸大学 日本の通信教育はいかなる特質をもつべきか
    島谷 良吉 上野高校 社会教育関係の通教振興に関する件
    大串 利武 千葉県教委 通信教育を大衆に認識させる件
    阿部福太郎 中央大学 受講者募集の適切な方法
    佐藤  正 東京学芸大学 通信教育研究集録に関する件
    碓井 正久 東京大学